リコー(近藤史朗社長執行役員)は、東日本大震災による被災地の復興支援の一環として、各地方自治体と連携し、地震や津波により被災した写真やアルバムを洗浄しデジタル化をして、写真原本とともに被災者に戻す｢セーブ・ザ・メモリー プロジェクト｣を立ち上げ、活動を開始した。

　今回の震災では、被災者の思い出の詰まった写真やアルバムなどの貴重な品々を、可能な限り被災者に戻ししたいという思いから、各地方自治体や多くのNPO、ボランティア団体、企業等が被災地で救済活動を行なっている。

　リコーはそれらの活動と連携し、地方自治体が回収・洗浄した写真を、複合機でデジタル化する作業を行う。さらに、デジタル化した写真データを、同社が提供するオンラインストレージサービス(クラウド)の｢クオンプ｣に保管し、各自治体を通して写真とそのデータを手元に届けすることを目指す。

　今回、富士通から賛同を得て、各地方自治体が管理する写真引き渡し所で、写真検索用パソコンの提供を受けた。

　同プロジェクトは、宮城県南三陸町、岩手県陸前高田市で活動をスタートさせ、今後さらに他の地域でも展開していく予定。

　リコーグループでは、8月9日～9月10日の5週間にわたり、輪番制夏休み等を利用して、グループ社員95名が陸前高田市でボランティア活動に参加。写真をはじめ回収品の分類・整理を行なうなど、本プロジェクトとも連携していく。