マックス（黒沢光照社長）は、4月28日、2022年3月期通期連結業績を発表し、連結売上高が前期比15.5％増の739億58百万円、営業利益が同12.2％増の74億98百万円、経常利益が21.3％増の82億82百万円、純利益が60億9千万円だった。

　このうち、オフィス機器部門は、売上高185億1千3百万円(前期比8.5％増)、セグメント利益は30億3千4百万円(同10.8％増)、セグメント利益率16.4％だった。

　国内オフィス事業は、売上高72億8千4百万円(2.3％減)。文具関連製品の販売が減少したことに加え、第4四半期には電子部品不足の影響により文字表示機器の販売が鈍化した。

　海外オフィス事業は、売上高46億4千4百万円(18.3％増)。欧州において営業活動が一部制限された影響で表示作成機「ビーポップ」の販売が停滞したものの、東南アジアで文具関連製品の販売が増加したほか、中国でチューブマーカー「レタツイン」の販売が好調に推移した。

　オートステープラ事業は、売上高65億8千4百万円(15.9％増)。オフィス稼働率の緩やかな回復により、機械・消耗品の販売が増加した。

　またインダストリアル機器部門は、売上高525億6千9百万円(18.7％増)、セグメント利益77億3千9百万円(16.3％増)、セグメント利益率は14.7％だった。

　2023年3月期は売上高781億円、営業利益82億円、経常利益82億円、純利益60億円を見込む。