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　オフィス・デポジャパン（ジェームス・ゴールド社長、資本金9億650万円、全額米本社が出資）は、2009年中に日本の店頭小売事業から撤退することを決めた。巨大オフィススーパーの対アジア販売網の一環とした日本市場からのリタイアは、彼らの思惑が実らなかったことを意味している。

　同社は1997年12月、東京都品川区西五反田に第1号店を出店、その後東京市場を中心に、現在まで直営店28店舗（同社発表）を開設した。

　その間、オフィス通販のバイキング社を統合して通販事業を一体化、08年にはフランチャイズ制度を発表して話題を読んだが、結果は実らなかった。08年後半からの米国の経済危機で、米本社の業績も悪化したことで、リストラの対象になった。

　リース物件や賃貸店舗の清算、在庫整理、撤退に要する費用は1300万米ドル（約13億円）で、2008年10月～12月の第4四半期では、このうち600万ドル（約6億円）をあてる。店舗は順次閉店していくが、営業部門とオフィス通販は残す。

　同社の日本進出と時期を同じくして、同じ米国オフィススーパーのオフィスマックスがイオンと組んで店舗をオープンさせたが、その後あっさり撤退した。巨大オフィススーパーストアの日本進出は継続しなかったが、グローバル戦略の一端は垣間見ることができ、既存の文具流通や顧客への影響、オフィス通販の変容など、彼らの残した功罪は大きい。