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オフィス・デポ、日本市場から店舗を撤退 営業と通販は継続

2009年03月23日

 オフィス・デポジャパン(ジェームス・ゴールド社長、資本金9億650万円、全額米本社が出資)は、2009年中に日本の店頭小売事業から撤退することを決めた。巨大オフィススーパーの対アジア販売網の一環とした日本市場からのリタイアは、彼らの思惑が実らなかったことを意味している。

 同社は1997年12月、東京都品川区西五反田に第1号店を出店、その後東京市場を中心に、現在まで直営店28店舗(同社発表)を開設した。

 その間、オフィス通販のバイキング社を統合して通販事業を一体化、08年にはフランチャイズ制度を発表して話題を読んだが、結果は実らなかった。08年後半からの米国の経済危機で、米本社の業績も悪化したことで、リストラの対象になった。

 リース物件や賃貸店舗の清算、在庫整理、撤退に要する費用は1300万米ドル(約13億円)で、2008年10月~12月の第4四半期では、このうち600万ドル(約6億円)をあてる。店舗は順次閉店していくが、営業部門とオフィス通販は残す。

 同社の日本進出と時期を同じくして、同じ米国オフィススーパーのオフィスマックスがイオンと組んで店舗をオープンさせたが、その後あっさり撤退した。巨大オフィススーパーストアの日本進出は継続しなかったが、グローバル戦略の一端は垣間見ることができ、既存の文具流通や顧客への影響、オフィス通販の変容など、彼らの残した功罪は大きい。

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