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　矢野経済研究所（東京都中野区）は、2月18日、「文具・事務用品市場に関する調査結果2008」を公表し、2007年度の文具・事務用品市場規模は、前年度比0.7％減の9,786億4,800万円と発表した。

　また2008年度は、同年後半からの景況感悪化が大きく影響しており、特にオフィス設備投資の減速が顕在化したため、前年度比3.6％減の9,437億4,000万円と予測する。

　同レポートでは、オフィス通販の急成長、ホームセンター・100円ショップ等の廉価業態へ流通チャネルがシフト、製品別では筆記具が牽引、堅調であったオフィス家具は景況感悪化でブレーキと分析している。

　調査では、文具・事務用品市場を、筆記具、紙製品、各種事務用品、オフィス家具の主要4分野と捉え行なった。

　詳細は、矢野経済研究所（電話03-5371-6912）、または同社web　http://www.yano.co.jp