リコー(三浦善司社長)は、東日本大震災の復興支援活動の1つとして、津波で失われた写真を被災者に取り戻す活動「セーブ・ザ・メモリープロジェクト」を推進し、活動を開始した2011年8月からの累計で約9万枚の写真を返却したと発表した。

　同プロジェクトは、被災地で見つかり、地方自治体や多くのボランティアの努力で回収された貴重な写真を洗浄し、複合機でデジタル化してクラウド上に保管することで写真を検索しやすく提供する活動。

　自治体の写真センターのパソコン上で検索して見つかった写真の原本をデータと共に、自治体と連携して持ち主に渡してきた。

　洗浄、デジタル化した写真枚数は、合計で40万枚を超え、震災後4年間でこのうち約9万枚を5カ所の写真センターを通じて返却した。

　活動地域は、岩手県陸前高田市、 宮城県南三陸町、女川町、亘理町、福島県南相馬市の5カ所で合計返却率は21.5％で、もっとも多く返却できたセンターの返却率58.8％だった。

　リコーグループ17社から延べ518名の社員ボランティアが参加し、各社それぞれの得意分野を活かしながら、複数事業所の空きスペースで社員が業務の合間に洗浄やデジタル化の活動を行なった。

　同社は、開発したプログラムや担当スタッフの気づきなど、多面的な情報を包括した「活動の記録」をWeb サイト上に3月9日に公開した。