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2014年度以来のマイナス成長、女子文具に注目 矢野経済17年度調査

2019年01月19日

 矢野経済研究所(東京都中野区)は、1月16日、「文具・事務用品市場に関する調査結果 2018」結果(2017年度対象)を発表した。

 同社は「文具・事務用品マーケティング総覧 2018年版」(A4判494頁、税別定価11万円)を、2018年12月21日発刊した。

 2017年度の国内文具・事務用品市場規模は、メーカー出荷金額ベースで前年度比1.1%減の4,642億円となり、2014年度以来のマイナス成長だった。

 文具・事務用品市場は、景気後退期に法人需要を中心に大きく落ち込み、その後しばらく低迷したが、ここ数年は個人需要のヒット商品が創出された筆記具が牽引し、文具・事務用品市場全体を底上げしていた。

 ただ、2017年度は成長を続けてきた筆記具が前年度割れで推移したほか、紙製品は減少を継続、事務用品類も大半の品目が横ばいから減少となったことから、市場全体も縮小した。

 2017年度を分野別に見ると、筆記具が前年度比0.3%減の979億円、紙製品が同1.8%減の1,587億円、事務用品が同0.9%減の2,076億円だった。

 また、注目トピックとして、文具・事務用品を自分好みにアレンジすることや、コレクション(収集)用途といった個人需要が高まりをみせている点をあげた。

 これを波及させているのは、ツイッター、インスタグラムといったSNSであり、スマートフォンの普及によるインターネット環境の一般化の影響も大きい。これらの需要は、特に女性層を中心に活発化しており「女子文具」といったカテゴリーを創造し、市場における存在感を急速に高めている。

​ これらの商品では、その性格上、小ロット・多品種化となる傾向が強く、今後における文具・事務用品の商品トレンドもこの傾向を一定程度強めていくことも想定され、これに対応する生産体制などの工夫も求められるものと考える。

 将来展望としては、文具・事務用品市場は、国内においては成熟市場であり、今後も人口減少を背景とする構造的な需要減少は不可避の状況にある。このような環境下、多くの文具・事務用品メーカーは、個人需要に対応した高機能・付加価値商品の投入による需要活性化施策を推進するとともに、海外マーケットの開拓を追求していると言及した。

 調査は2018年10月~12月に文具・事務用品関連事業者等を対象に同社専門研究員による直接面談、電話・電子メールによるヒアリング、ならびに文献調査併用で行った。

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